【パパ育休】育休中のお金はどうなる？給付金と共働き夫婦の家計の変化

はじめに

「育休中のお金って、実際どうなるんだろう」

育休を考えたとき、やっぱりお金のことは気になりました。

我が家は、夫婦ともにフルタイム勤務です。
第2子が生まれるタイミングで、夫婦で1年間育休を取ることにしました。

育休を取りたい気持ちはありました。
でも、収入が減ることへの不安もありました。

毎月の生活費。
住宅ローン。
教育費。
将来の貯金。

考え始めると、無視はできません。

この記事では、我が家が夫婦で育休を取ったとき、お金の面で実際にどう感じたのかをまとめています。

制度の細かい解説ではなく、実際に育休を取ってみて感じた家計の変化や、注意しておいた方がいいと思ったことを記録しています。

育休前に一番不安だったのは「収入がどれくらい減るか」

育休に入る前、一番不安だったのは、「収入がどれくらい減るのか」ということでした。

夫婦で育休を取る場合、育休の期間中、家計全体から給与収入がなくなることになります。

もちろん、育児休業給付金があることは知っていました。

それでも当時は、「育休中は収入が大きく減る」という漠然としたイメージがありました。

実際にどれくらい入るのか。
手取りはどれくらい減るのか。
毎月の支払いは大丈夫なのか。

そういった不安があったのは事実です。

我が家の場合、一時的に無収入に近い状態になっても、すぐに生活できなくなるわけではありませんでした。

ただ、教育費や将来のことを考えると、不安はあります。

だからこそ、夫婦で育休を取るという判断をするために、まずはお金の見通しを立てることにしました。

育児休業給付金はどれくらい出るのか

育休中は、給与の代わりになるものとして、育児休業給付金があります。

私が育休を取った2023年当時は、育休開始から180日目までは、育休前の賃金の約67％。
181日目以降は、約50％が支給される仕組みでした。

ここでいう67％や50％は、手取りではなく、育休前の賃金をもとにした割合です。

また、育休中は社会保険料の負担が軽くなる仕組みもあります。

そのため、単純に「手取りが67％になる」「手取りが半分になる」ということではありませんでした。

実際の金額は、給与額や勤務先の制度、育休の取り方によって変わります。育休を考える場合は、勤務先や担当部署などで確認しておくのが安心です。

最初の180日は、手取りベースでは思ったより減らなかった

実際に育休に入ってみると、最初の180日は「手取りベースでは思ったより減らなかった」と感じました。

私の場合、育休前後の金額イメージはこんな感じでした。

• 育休前の総支給月平均：約39万円
• 育休前の手取り：約30万円
• そのうち通勤手当：約4万円
• 育児休業給付金：約26万円（最初の180日）
• 育児休業給付金：約20万円（181日目以降）

育休前の手取りは約30万円でしたが、その中には通勤手当が約4万円含まれていました。

育休中は通勤する必要がなくなるため、通勤手当を除いて考えると、最初の180日の育児休業給付金は、育休前の手取りとほとんど変わらない金額感でした。

そのため、最初の180日だけを見ると、毎月の収入が大きく減ったという感覚はあまりありませんでした。

給与額や通勤手当、税金、社会保険料などによって体感は変わると思います。

ただ、育休前に想像していたほど、いきなり収入が半分になるような感覚ではありませんでした。

181日目以降は、体感でも収入の減少を感じた

一方で、181日目以降は給付率が下がります。

私の場合も、育児休業給付金は月約26万円から月約20万円になりました。

この差は、毎月の家計でも体感として分かります。

最初の180日は思ったより減らない。
でも、181日目以降は毎月の入金がしっかり減る。

この違いは、育休期間を考えるうえでかなり大事なポイントだと思います。

数か月だけ育休を取る場合と、1年間育休を取る場合では、家計への影響の出方が変わります。

育休を長めに取る場合は、最初の180日だけでなく、181日目以降の金額も見ておいた方がいいと感じました。

ボーナスが減る影響は大きかった

毎月の手取りだけを見ると、最初の180日は思ったより減らないと感じました。

でも、年間で見ると話は別です。

育児休業給付金の金額は、基本的に育休前の毎月の給与をもとに計算されます。

ボーナスは、その計算には含まれません。

また、育休中のボーナスがどうなるかは、勤務先の規定や育休に入るタイミングによって変わると思います。

我が家の場合は、181日目以降に毎月の給付金が下がったことに加えて、ボーナスが減った影響もあり、年間トータルの収入はやはり下がりました。

毎月の生活だけを見ると何とかなりそうに見えても、年間で見ると貯蓄ペースはかなり落ちます。

育休中のお金を考えるときは、毎月の手取りだけではなく、181日目以降の給付額とボーナス減まで含めて見ておいた方がいいと思います。

貯金はどうなったか

我が家では、育休中に一部、貯金を取り崩す期間もありました。

最初の180日は、毎月の金額だけを見ると、大きく減った感覚はあまりありませんでした。

ただ、181日目以降は給付金が下がります。
さらに、ボーナスが減ることで、年間の収支はやはり下がります。

そのため、育休中は「毎月ずっと赤字で苦しい」というより、年間で見たときに貯蓄が増えにくい、または一部取り崩す期間だったと感じています。

ここは、育休前の貯蓄額や毎月の支出によって、かなり感じ方が変わると思います。

だからこそ、毎月の手取りだけではなく、年間収支で見ておくことが大事だと感じました。

支援のタイミングにはズレがあった

育休中のお金で感じたのは、支援そのものがないということではなく、支援が届くタイミングにズレがあるということでした。

我が家の場合、2月に育休に入り、そこから給与収入がなくなりました。

一方で、初回の育児休業給付金が振り込まれたのは6月頃でした。

収入がない間にも、毎月の生活費はかかります。

さらに我が家の場合は、育休に入ってから初回の給付金が入るまでの間に、住民税、固定資産税、自動車税などの支払いも重なりました。

貯金で対応できたので大きな問題にはなりませんでしたが、育休に入ってすぐの時期は、思った以上に現金が出ていく感覚がありました。

育休中のお金は、最終的にもらえる金額だけでなく、「いつ入って、いつ出ていくか」も大事だと感じました。

特に貯蓄に余裕が少ない家庭ほど、このタイミングのズレは負担になりやすいのではないかと思います。

だからこそ、育休前には、数か月分の生活費だけでなく、税金などのまとまった支払いも考慮して、現金を手元に置いておくと安心だと思います。

復帰後に支援を感じる場面もあった

一方で、復職して給与収入が戻ったあとにも、遅れて育児休業給付金が入ってくる期間がありました。

さらに、住民税は育休中に先に支払っていたため、復帰後すぐの負担は軽くなりました。

翌年は住民税非課税世帯になり、保育料も無料になりました。

つまり、我が家の場合は、育休中の一番現金が必要だった時期には貯金を崩してしのぎ、復帰して給与収入が戻ったあとに、遅れて支援の効果を感じる部分もありました。

この「支援のタイミングのズレ」は、実際に育休を取ってみて強く感じたことです。

支援があること自体は本当にありがたい。

ただ、その支援が必要なタイミングと、実際に届くタイミングにはズレがある。

そこは、育休を取る前に知っておいた方がいいことだと思いました。

非課税世帯になったことの影響

我が家の場合、育休の開始が2月だったこともあり、その年（1月～12月）の給与収入はかなり少なくなりました。

育児休業給付金は、所得には含まれません。

その結果、翌年は住民税非課税世帯になりました。

これは、我が家にとってかなり大きな影響がありました。

住民税がかからなかったこと。
そして、保育料が無料になったこと。

特に保育料は、家庭によってはかなり大きな負担になります。

我が家では、この影響がかなり大きかったです。

ただし、これは全員に当てはまる話ではありません。

育休に入る時期。
給与収入の有無。
自治体の制度。
子どもの年齢。
保育料の判定時期。

いろいろな条件によって変わります。

なので、「育休を取れば非課税世帯になれる」「保育料が必ず無料になる」ということではありません。

あくまで、我が家ではそういう影響があった、という実例です。

育休前に確認しておいた方がいいこと

実際に育休を取ってみて感じたのは、事前確認の大切さです。

育休中のお金は、何となくのイメージだけで考えると不安が大きくなります。

でも、ある程度具体的に確認すると、見通しが立てやすくなります。

確認しておいた方がいいと思うのは、例えば次のようなことです。

• 育児休業給付金がどれくらい出るのか
• いつ頃振り込まれるのか
• 181日目以降はいくらになるのか
• ボーナスはどうなるのか
• 住民税の支払いはどうなるのか
• 固定資産税や自動車税など、まとまった支払いはいつあるのか
• 保育料に影響があるのか
• 一時的にどれくらい現金が必要になりそうか

このあたりを事前に確認しておくだけでも、安心感はかなり違います。

また、振込時期や申請の流れについては、職場や担当部署に早めに確認しておくといいと思います。

職場によって手続きの流れは違うと思います。

だからこそ、「たぶん大丈夫」と思い込まず、早めに聞いておくことが大事だと感じました。

お金が不安だからこそ、ちゃんと調べた方がいい

育休を取るかどうかを考えるとき、お金の不安はかなり大きいと思います。

特に夫婦で育休を取る場合は、なおさらです。

我が家もそうでした。

でも、実際に調べてみると、思っていたより何とかなる部分もありました。

もちろん、育休中の収入は減ります。

それでも、育児休業給付金や社会保険料の免除、保育料への影響などを含めて考えると、想像していたほど単純なマイナスだけではありませんでした。

大事なのは、「お金が不安だから無理」と最初から諦めるのではなく、まずは具体的に確認してみることだと思います。

制度にも職場にも感謝している

ここまで、お金の不安や注意点を書いてきました。

それでも、育休中にまったくの無収入だったわけではありません。

働いていない期間でありながら、育児休業給付金という支援を受けることができました。

生活水準を大きく落とさずに、子どもと向き合う時間を持てたこと。

これは、制度にも、職場にも、本当に感謝しています。

育休は、金額だけを見るとプラスではありません。

それでも、ものすごく貴重な時間を過ごすことができました。

子どもと過ごせる時間。
夫婦で育児に向き合える時間。
家族の土台を作る時間。

そこには、お金だけでは測れない価値がありました。

最後に｜育休中のお金は、月額だけで見ない方がいい

実際に夫婦で育休を取って感じたのは、育休中のお金は毎月の手取りだけでは見えないということです。

最初の180日は、毎月の手取りベースでは思ったより減りませんでした。

ただ、181日目以降は給付金が下がり、体感としても収入の減少を感じました。

さらに、ボーナス減の影響は大きく、年間で見ると収入はやはり下がります。

給付金が入るタイミングと、税金などの支払いのタイミングにズレがあることも感じました。

だからこそ、育休中のお金は、毎月の手取りだけでなく、年間収支とキャッシュフローで見る必要があると思います。

「育休を取りたいけど、お金が不安」

その気持ちは、すごく分かります。

我が家も不安でした。

でも、実際に確認して、準備して、一歩踏み出したことで、夫婦で育休を取ることができました。

お金の不安は、育休を考えるうえで避けて通れないものです。

だからこそ、何となく不安なままにせず、具体的に確認すること。

そのうえで、家族にとってどうするのが一番いいのかを考えること。

我が家としては、夫婦で育休を取ってよかったと思っています。

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・【パパ育休まとめ】夫婦で1年間育休を取って感じたこと｜2歳差育児と暮らしの記録